「いつでも、どこでも、誰でも」を標榜するユビキタス時代の実現には、電波の利用が不可欠です。総務省は2003年に電波政策ビジョンを発表し、それ以来、施策の舵を切ってきました。2011年にはアナログテレビの停波が予定され、VHF/UHF帯について新しい利用方法が検討されています。
ユビキタス時代を展望して電波をいっそう有効利用していくために、情報通信政策フォーラム（ICPF）では「ユビキタス時代の電波政策」と題して連続セミナーを開催することにしました。
第2回は総務省で情報通信政策局長を務められた後、財団法人移動無線センターに移られた竹田義行氏に「自営無線通信の過去、現在、未来」についてお話いただくことになりました。
＜スピーカー＞竹田義行氏（移動無線センター会長）
＜モデレーター＞山田肇（ICPF事務局長・東洋大学経済学部教授） 続きを読む
「いつでも、どこでも、誰でも」を標榜するユビキタス時代の実現には、電波の利用が不可欠です。総務省は2003年に電波政策ビジョンを発表し、それ以来、施策の舵を切ってきました。2011年にはアナログテレビの停波が予定され、VHF/UHF帯について新しい利用方法が検討されています。
ユビキタス時代を展望して電波をいっそう有効利用していくために、情報通信政策フォーラム（ICPF）では「ユビキタス時代の電波政策」と題して連続セミナーを開催することにしました。
第1回は情報通信審議会・情報通信技術分科会・電波有効利用方策委員会の委員を務められた服部武先生に「VHF/UHF帯の電波利用方策」についてお話いただくことになりました。
＜スピーカー＞服部武氏（上智大学理工学部教授）
＜モデレーター＞山田肇（ICPF事務局長・東洋大学経済学部教授）
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情報通信政策フォーラム（ICPF）では、第22回セミナー（07年10月開催）から3回連続して、通信・放送の総合的な法体系について議論を重ねてきました。それを集大成するとともに、情報通信政策をめぐる最近の重要な問題について考えていくために、第6回シンポジウム「情報通信政策の課題」を開催致します。 続きを読む
総務省では「通信・放送の総合的な法体系に関する研究会」を組織し、通信法制と放送法制の統合について研究を深めてきました。この新しい法体系によって通信と放送の融合が促進されるかどうかについては、世の中には賛否両方の意見が存在します。
情報通信政策フォーラム（ICPF）では月次セミナーでこの新しい法体系について議論を深めていくことにし、07年10月には「研究会」事務局を担当された総務省の鈴木茂樹課長を、11月にはTBSメディア総合研究所の前川英樹社長をお招きし、それぞれのお考えを伺いました。
今回は連続セミナーの第3回目として、ソフトバンクBBの筒井多圭志取締役にお話をしていただくことになりました。
＜スピーカー＞
筒井多圭志氏（ソフトバンクBB取締役CTO）
＜モデレーター＞
山田肇（ICPF事務局長・東洋大学教授） 続きを読む